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WWDC25
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NotebookLMアプリ版のメイン画面。画像：筆者によるスクリーンショットノートをタップすると、「チャット」パネルが表示される。 PCのウェブ版では「ソース」「チャット」「Studio」と3つのパネルがひとつのウィンドウ内に表示されるが、アプリ版では画面下部のボタンで切り替えて使う。 画面下部の「ソース」「チャット」「スタジオ」でパネルを切り替えられる。画像：筆者によるスクリーンショット 基本的な使い方はウェブ版と同じで、チャットパネルでは設定したソースの内容について質問したり、まとめたりといった作業をチャット形式で実行できる。 スタジオ（アプリ版の日本語設定時はカタカナ表記）パネルでは、男女2人が対話形式でソースの内容をまとめた音声概要が作成できるのも一緒だ。 チャットパネル（画像左）で、ソースについてまとめさせたりといった指示ができる。スタジオパネル（右）では、音声概要が生成可能。画
プロダクトマネージャーなどテック業界への転職希望者をサポートする「Path to PM」を創業したジーン・カン氏。Jean Kang私はメタ・プラットフォームズ（Meta Platforms）、リンクトイン（LinkedIn）などの大手テック企業で10年以上働いてきました。 複数のプロジェクトから成るプログラム、部門横断的な取り組みを各社で立ち上げ、素晴らしい同僚と上司に恵まれたこともあり、最大30万ドルを超える年収を手にすることができました。 最高の人と場から学び、猛スピードで成長して、手がける仕事を心から愛していましたが、ある時自分の中で何かが変わって、私はその場を去りました。 最後の職場を離れ、起業してから1年半が過ぎようとしていますが、AIツールの力を借りてシステムの改善を続けてきた結果、幸いにも（大手テック企業の従業員や経験者が悩まされがちな）燃え尽き症候群に陥ることもなく、事業
メタは、スケールAIの株式のほぼ半分を150億ドルで取得する計画だと報じられているマーク・ザッカーバーグはスケールAIのデータサービスの確保に関心がある、とされている。しかし実際には、優秀な人材獲得のための「アクハイヤー（acquihire）」が目的のようだ。今回の場合、ザッカーバーグが特に関心を寄せているのは、スケールAI共同創業者のアレクサンダー・ワンである。アレクサンダー・ワン（Alexandr Wang）と聞いてもピンとこない人がほとんどだろう。しかし、それもまもなく変わる。28歳の彼は「マーク・ザッカーバーグ（Mark Zuckerberg）が150億ドル（約2兆1600億円）を費やした男」として知られる存在になるだろう。 ワンは、メタ（Meta）やOpenAIといった巨大AI企業と連携するデータ企業、スケールAI（Scale AI）のCEOを務めている。メタは、そのスケールAI
どんな製品も壊れる。だが、できる限り壊れないよう、どのメーカーも工夫を凝らしている。 当然アップルも同様だ。iPhoneは年間2億台以上売れるため、それだけさまざまなシーンで、さまざまな「困難」に直面する。 そのことに、アップルはどう対処しているのだろうか？ アップル製品の堅牢性を検証するために作られた「Durability Lab（堅牢性ラボ）」の内部を取材することができた。日々繰り返される試験からは、多くの知見が得られているという。 そして現在は、壊れにくさだけでなく「修理のしやすさ」への配慮も進んでいた。 「アップルはAIで出遅れている」は本当か。WWDC 25で感じた「対グーグル＆OpenAI」の真の狙い | Business Insider Japan 秘密のラボで過酷なテストDurability Labは、アップル本社近郊にある。場所も建物の外観も未公開だ。 今回取材したのは実
Jonathan Raa via Reuters前回は、直近の生成AI技術の進展について書いた。 わずか半年ほどで、LLMの使い方も変わってきた。「プロンプトエンジニアリング」なんて言葉が一時期もてはやされたが、それも過渡期の現象に過ぎない。 これからは「Function Calling」や「RAG（Retrieval Augmented Generation）」、「ICL（In-Context learning）」といった技術を駆使し、LLMが外部のツールやデータベースと連携し、より能動的にタスクを実行する「エージェンティックAI」としての側面が強くなる。もはや、LLMは具体的なアクションを実行できる「デジタルな労働力」だ。 Business Insider Japan作成LLMにおいても、画像生成AIや動画生成AIと同じように、クラウドのプロプライエタリ（モデル非公開）なものを使うので
「見えないホームレス問題」を解決するため、26歳でRelightを起業した市川加奈さん。「この問題を根本から解決するには、民間企業が社会課題に応える新たな役割を担うことが不可欠」と語る。撮影：伊藤圭 行政やNPO、ボランティアで行うことが当たり前とされてきたホームレス支援。 そこに「この問題を根本から解決するには、民間企業が新たな役割を担うことが不可欠」と自ら株式会社を立ち上げ、ホームレス状態になる人を生み出さない社会を目指す女性がいる。 Relightの代表、市川加奈さんだ。 Business Insider Japanのアワード｢BEYOND MILLENNIALS（ビヨンド・ミレニアルズ）2025｣にも選出された市川さんに、若者に広がるホームレス問題と株式会社だからできる支援について聞いた。 「家がなければ身分証もつくれない」悪循環「ホームレスにもいろいろあって、私たちが支援している
Dropboxのドリュー・ヒューストンCEO。2007年に共同創業した。Drew Angerer/Getty Images DropboxのCEOは多くのビジネス書を読むが、より優れたビジネスリーダーになる上で特に影響を受けた4冊を明かした。ドリュー・ヒューストン氏は2007年にDropboxを共同設立し、それ以来CEOを務めている。クラウドストレージ会社を率いて約20年間、ビジネスリーダーシップと経営に対するアプローチを形作るのに重要な役割を果たした数冊の本があると彼は述べている。 6月11日に配信されたFortuneのポッドキャスト番組「Leadership Next」で、彼は「多くの古典」に影響を受けたと語った。 お気に入りの一冊は、ピーター・ドラッカーの『経営者の条件』だ。
OpenAIのサム・アルトマンCEOは、AIが近いうちに新しい知見を見つけ出すようになり、若手社員のように業務を支援してくれるようになるだろうと語っている。Jonathan Ernst/REUTERS OpenAIのCEOのサム・アルトマンは、AIが近い将来「新しい知識を発見」し、ビジネス上の課題を解決できるようになると予測している。ある調査では、すでにAIが人間に取って代わっている仕事があることが明らかになっている。ショッピファイやデュオリンゴなどの企業は、人間の労働者の雇用からAIの使用へとシフトしている。OpenAIのサム・アルトマン（Sam Altman）CEOは、AIが近い将来「今まで知られていなかったことを見つけ出す力を持つようになる」と考えており、すでに入社まもない社員のように働き始めていると述べている。 「最近では、『自分の仕事は、複数のエージェントAIに仕事を振って、その
データとお金を動かすだけの無機質な毎日への疑問那須・黒田原地域にある「たぬき社」。提供：稲作本店東京ドーム約5個分、約25ヘクタールの田んぼで作業をするのは井上さん夫婦。「稲作本店」では、無農薬や低農薬、無肥料にこだわり、種まきから栽培、そして販売までの全工程を自前で担っている。 2024年12月には、米粉のバームクーヘンやジェラートが楽しめるショップ兼カフェの「たぬき社」もオープン。田んぼやその向こうに広がる那須五連山を見ながらひと休みできる。 そんな二人は有限責任監査法人トーマツの先輩・後輩として出会った。それぞれマネージメントのコンサルタントをするなかで、同じプロジェクトに従事することになったのがきっかけだ。クライアントは証券会社や自動車関係、不動産デベロッパーなど名だたる大企業ばかり。最近では人気職業の一つでもあるコンサルの仕事をどうして辞めようと思ったのか。 新卒は野村證券で営業
アップルの研究開発拠点「Audio Lab」を訪問Audio Labのエントランス。スティーブ・ジョブズ氏が自宅のオーディオルームで愛用したハイエンドスピーカーが展示されている。撮影：山本敦Audio Labはオーディオと音楽を愛する、アップルの創業者スティーブ・ジョブズ氏により設立された音響関連技術の研究開発拠点だ。 2017年に本社機能をクパティーノに移転してからAudio LabもApple Parkに場所を移した。 広大な敷地の中では「スピーカーとマイクを搭載するすべてのアップルデバイス」のサウンドに関わる技術の研究開発、品質評価などが実施されている。 特にAirPodsやHomePodsのようなリスニング用途のオーディオ製品については、カスタム設計されたスタジオでシビアな音質評価もしている。 50基のスピーカーを360度方向に配置して、AirPodsシリーズのノイキャン性能などを
一瞬、自分に何が起きているのかわからなかった。 「ああ゙ ゔ …ぇああ゙ …ひぐっ…」 僕はこいでいた自転車を降りて路肩に止め、カゴの上に突っ伏して、ぐちゃぐちゃに泣いていた。 （『強いビジネスパーソンを目指して鬱になった僕の弱さ考』2ページより） そんな書き出しで始まる書籍が、出版からたった3カ月で5刷されるほど人の手にとられている。ビジネス書の棚には並んでいるが、知識やノウハウを詰め込んだビジネス書とは少し毛色が異なる。何より目を引くのは、そのタイトル──『強いビジネスパーソンを目指して鬱になった僕の弱さ考』（ダイヤモンド社）だ。 著者の井上慎平さんは、本のタイトル通り、強さを求めてがんばりすぎたことをきっかけに“鬱”になり、現在も双極性障害を抱えている。 本書で語られているのはただの体験談でもなければ、励ましでもなぐさめでもない。井上さんが本書を書いた理由、そして強くなろうとせずにい
アンスロピックのダリオ・アモデイCEO。Chesnot/Getty ImagesOpenAIの競合、アンスロピック（Anthropic）社のダリオ・アモデイCEOが5月末、アメリカのニュースサイト・Axiosのインタビューで「今後5年間でAIが一部の仕事を奪う可能性」に言及し、特に「認知労働」――つまり、ホワイトカラーの特に、新卒などの初級職――に大きな影響が出ると語ったことが話題だ。5年で半分の初級職がなくなると警鐘を鳴らしている。 OpenAIのサム・アルトマンが、AGI（汎用人工知能）の輝かしい未来や、AIがもたらすユートピア的な側面を強調しがちなのとは、実に対照的と言える。アモデイの言葉は、もっと生々しく、現実的で、そしてどこか「不都合な真実」の匂いがする。 10年以上前からディープラーニングなどを始めとする分野でAI技術の研究・開発もしてAI企業も起業してきた筆者自身の肌感覚も、
2020年から原則テレワークという働き方を打ち出してきたカルビーが今、オフィス回帰を打ち出している。6月9日、カルビーは記者会見でモバイルワークと出社を組み合わせた新たな勤務形態を開始していることを公表した。5月1日から運用しているという。 カルビー担当者は、勤務形態の変化について「成果から逆算した働き方を」と呼びかける。取材で見えてきたのは、長引くテレワークが従業員と企業との関係性を変えつつあり、このオフィス回帰はその解決策の1つということだ。 「成果から逆算した働き方を」「成果から逆算した働き方を社員自ら選んで欲しい」。会見の冒頭、新制度を手がけた石井信江人事労務部長はこう語った。 新制度を手がけた石井信江人事労務部長。撮影：樋口隆充ハイブリッド式の新制度では、本社オフィスを同一ビル内の別フロアに約3割（791.73平方メートル）増床した上で、通勤手当の上限を撤廃。社員が申請し、上長が
今や多くの人に欠かせない携帯電話ネットワークは、すべて通信事業者が構築・運用していると思われがちだが、実は必ずしもそうではない。とりわけ、ここ最近注目されているのが「インフラシェアリング」を担う事業者の存在だ。 インフラシェアリングとは文字通り、携帯電話などのネットワーク「インフラ」を、複数の事業者で「シェア」すること。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天といった通信事業者のコスト削減に貢献する仕組みとなっている。 そのインフラシェアリングで国内大手の座を獲得しているのがJTOWERだ。同社は2012年の設立以降、屋内のインフラシェアリング（以下、屋内シェアリング）を中心に事業を拡大してきた。 しかしJTOWERは2024年8月、アメリカの投資会社であるデジタルブリッジ（Digital Bridge）による買収を発表。当時の大株主であったNTT（日本電信電話）もそれに応じたことで大き
アマゾンのアンディ・ジャシーCEO。Noah Berger/Getty Images for Amazon Web Servicesアマゾン（Amazon）の社員は「Cursor（カーソル）」の導入を要求している。その要望が叶うかもしれない。 Business Insider が確認した社内のSlackメッセージによると、複数のアマゾン社員が、AIコーディングアシスタントのCursorの職場での使用について問い合わせている。これに対し、人事マネージャーは、アマゾンはこの人気開発ツールを「できるだけ早く」正式に採用できるように、開発元と協議中だと回答した。 人事マネージャーはさらに、両者はCursorを展開する前に「いくつかの高優先度のセキュリティ問題」を解決しようとしていると付け加えた。 「すべては、当社の高いセキュリティ基準に準拠して機能するかどうか次第です」と人事マネージャーはCurs
キャッシュレス決済「Kyash」で、モバイルウォレット向けの「QUICPay＋」の提供が順次終了します。撮影：松本和大 こちらはBusiness Insiderの無料メルマガに掲載されたコラムです。無料メルマガでは、日替わりで編集部員がコラムを執筆しています。Tech Insiderの振り返りコラムは、毎週土曜日11時に配信しています。無料メルマガに登録するキャッシュレス決済ベンチャーの「Kyash」（キャッシュ）が6月2日、モバイルウォレット（Apple PayとGoogle Pay）向けの「QUICPay＋」の提供を順次終了することを発表しました。 この発表に慌てふためいた筆者。なぜなら、スーパーやコンビニなど、日常の買い物のほとんどをKyashのQUICPay＋で済ませていたからです。Androidスマホを決済端末にかざすだけの手軽さゆえ重宝していました。 6月2日の時点でKyash
Androidよりも幅広い用途で利用可能に平将明デジタル大臣。撮影：鈴木淳也平大臣は「マイナンバーカードをスマートフォンに搭載することで、手元にスマホがあればカードを持ち歩くことなく、またパスワードを入力する代わりにスマホの生体認証を利用することで各種サービスが利用できるようになる」とメリットを語る。 6月24日のリリース時から、マイナポータルへのログインや署名に対応する。また、住民票の写しや印鑑登録証明書などの各種証明書について、コンビニ交付サービスが利用できるようになる予定。 なお、Androidスマートフォンへのマイナンバーカード機能搭載は2023年5月にスタートしていた。ただしこれは「スマホ用電子証明書搭載サービス」と呼ばれ、マイナンバーカードの電子証明書機能のみが搭載されたもの。氏名や生年月日といった、マイナンバーカード券面上の情報を確認できる情報は含まれていない。 iPhone
公には認めていないけれど…。Jay Yuno/Getty, Thitima Uthaiburom/Getty, Vankherson/Getty, J Studios/Getty, tioloco/Getty, ViewStock/Getty, Tyler Le/BI 非公開のドアの向こうで、CEOたちは公には認めないことを言っている —— AI（人工知能）はチームの縮小を意味する、と。公の場ではそのインパクトを和らげるために、企業は「採用中」という無難な台詞を繰り返していると、ある投資家は言う。クラーナ（Klarna）からデュオリンゴ（Duolingo）まで、AIにまつわる大胆な計画を打ち出した企業は、反発を受けてすぐにそれを撤回した。多くのCEOが言うには、AIは生産性を高めるためのツールで、誰かの仕事を奪うものではない。 しかし、非公開のドアの向こうでは全く異なる会話がされていると、
ラリー・ペイジ（左）とセルゲイ・ブリン（右）が、初期のグーグル社員たちと昼食をとっている。San Francisco Chronicle/Hearst Newspapers/San Francisco Chronicle via Getty ImagesAI（人工知能）は、ビルの建設に似ている。 数カ月から数年もの間、地面には大きな穴が開いているだけで何も進んでいないように見える。しかし、突然、鉄骨が組み立てられ、壁や窓が次々と完成していく。我々が目にする部分は、実際にはとても短い時間で完成する。しかし、地中の基礎工事には長い時間がかかり、その基礎がなければ、ビルは建てられない。 AIにおいても、重要な基盤技術は数年、あるいは数十年かけて、ようやく形になる。これらの多くはエンドユーザーには見えないが、技術的な基盤がなければAI製品は機能しない。 グーグル（Google）はこれらの基盤技術の
この春、富士通は新卒採用にも「ジョブ型人材マネジメント」を適用することを発表。新卒・キャリアの区分にこだわらず、職務に必要な人材を通年で採用していく。 撮影：三ツ村崇志/猪野航大 6月1日から政府が定めたルールに基づき2026年春に卒業する大学生などを対象した採用面接が始まっている。一方で、この春、一斉入社・一斉教育を前提とした新卒一括採用に終止符を打ち、新卒にも「ジョブ型雇用」での通年採用を開始した企業もある。 IT大手の富士通だ。 2020年以降、幹部社員から一般社員へと段階的にジョブ型雇用への移行を進めていた同社だが、新卒採用だけが従来から残る日本的な一括採用という「ねじれ」状態が続いていた。富士通では2026年度の新卒入社者から、ジョブ型での通年採用を取り入れ、処遇も「大卒新卒社員30万円」といった学歴別ではなく、職務内容（ジョブ）やスキル（グレード）に応じて決まる形式に切り替える
Deep Researchを比較し、違いをまとめる。Parts of this image were generated by GPT-4o生成AIは、私たちにとって身近な存在になってきている。「Google検索」の代わりに生成AIを使って調べ物をする人も増えた。 そして、生成AIサービスを提供する各社がいま力を入れているのは、「Deep Research」と呼ばれる新たな機能だ。 文字通り「深掘り」調査ができるDeep Researchは、「ChatGPT」を手掛けるOpenAIなどの主要なAI企業がそろって導入している。 そこで、主なサービスを一通り活用している筆者が、活用術を紹介する。また、Deep Researchの基本的な仕組みや、各社のサービスの違いもまとめた。 各サービスの特徴と使い方のコツDeep Researchで生成される文章の網羅性や詳しさ、スピード感には各社ごとに差
ブックストッパーのサイズは、幅13.4 × 高さ8.5 × 奥行5.0cm。一般的なブックスタンドと比べて場所を取らず、限られたスペースでも本をすっきりと並べられるのが魅力だ。 撮影：シラクマ裏面には滑り止めがついており、軽量ながら安定感も十分。無駄のないシンプルなデザインで、どんな空間にも自然と溶け込んでくれる。 視界に入ることで、読書のきっかけになる撮影：シラクマ 以前は、読みかけの本をデスクの端に平積みにしており、下の方にある本の存在を忘れてしまうことが頻繁にあった。また積み重なった状態そのものが心理的なハードルになっていたのか、本に手を伸ばす気になれないことも多かった。 撮影：シラクマこのブックストッパーを使うようになってからは、タイトルが正面から見えることで「今読みたい一冊」を迷わず手に取れるようになった。なかでも、ストッパーとして手前に立てかけた本には自然と意識が向きやすく、気
起業家の中には「助けを求める」ことが苦手だと感じている人が多いのではないでしょうか。 人が起業する理由の1つとして、自分自身で全てを決断したいからというケースも多いのでは。夢を追い求めるために奮闘し、苦しみさえも厭わない自分の強さに頼ることになります。 しかし、スティーブ・ジョブズは独立心や自立心はいずれも起業家にとって重要な資質ではあるものの、それが過剰になると成功を制限してしまう可能性があると感じていたそうです。 今回はジョブズが過去に語った「成し遂げる人」と「夢見る人」を分けるたった1つの習慣についてご紹介します。 私が誰かに助けを求めて、助けてくれなかった人に出会ったことは一度もありません。 私は12歳のとき、ヒューレット・パッカードの共同創業者であるビル・ヒューレットに電話をかけました。 「こんにちは、僕はスティーブ・ジョブズと言います。 年齢は12歳、学生です。周波数カウンター
フランスの金融機関ソシエテ・ジェネラルのストラテジストは、日本国債利回りの急上昇により金融市場の混乱を警告している。日本国債利回りの上昇は円キャリー取引の巻き戻しを引き起こし、アメリカ市場にも影響を及ぼす可能性があるという。日銀は国債の買い入れを減らしており、インフレへの懸念から国債の利回りが上がっている。フランスの金融機関ソシエテ・ジェネラル（Société Générale）の著名なストラテジストであるアルバート・エドワーズ（Albert Edwards）は、日本の国債利回りが急上昇していることを受け、「世界の金融市場の終末」が迫っている可能性があると警告した。
シマオ：皆さん、こんにちは！ ｢佐藤優のお悩み哲学相談｣のお時間がやってまいりました。読者の方にこちらの応募フォームからお寄せいただいたお悩みについて、佐藤優さんに答えていただきます。さっそくお便りを読んでいきましょう。 私は読書が好きです。自分の生きる世界で起きていることとその理由に納得し、自分に何ができるか思索したいというのが一番の動機です。大体の場合、思想哲学、地理歴史、経済等の教養本、社会情勢の本を並行して読んでおり、社会情勢に関しては佐藤先生の著書に大変多く親しんでいます。 ここまで書いておいて何なのですが、私は読書への熱量と反比例して記憶力がザルで、読んだそばからといってもおおげさでないくらい、忘れていきます。40代という年齢やスマホで慢性的な情報過多になってしまっているのも記憶を鈍らせる要因なのかなとは思いますが、「記憶力」というものに関しては先天的なもので、本来改善したり伸
あるテクノロジー投資家はAIが「完全に人に取って代わっている」と語っている。Getty Images; Jenny Chang-Rodriguez/BI ベンチマークのゼネラルパートナー、ビクター・ラザルテは、AIが「完全に人に取って代わっている」と語っている。彼によると、特に弁護士とリクルーターの2つのホワイトカラーの職業は警戒すべきだという。ラザルテは、企業は「より価値が高く」なり、規模はさらに小さくなるだろうとも話している。あるテクノロジー投資家は、「AIが労働者を助ける」という大企業の主張に納得していない。 「大企業はよく『AIは人間の仕事を奪うのではなく、サポートするだけだ』と言っているが、それは疑問だ」と語るのは、ベンチャーキャピタルのベンチマーク（Benchmark）でゼネラルパートナーを務めるビクター・ラザルテ（Victor Lazarte）だ。ベンチマークは、ウーバー（U
円相場分析に際して常に需給要因を中心に据えてきた筆者にとっては、数ある統計の中でも特に重要な示唆を与えてくれるものの一つであり、今回も内容を精査してみたい。 日本の企業や個人、政府が海外に持つ資産から負債を引いた対外純資産残高は2024年末時点で533兆500億円。6年連続で過去最大を更新した。 しかし、569兆6512億円を計上したドイツに追い抜かれ、34年ぶりに「世界最大の対外純資産国」のステータスを喪失した【図表1】。 【図表1】日本の対外純資産残高の推移（青）。ドイツ（灰）、中国（橙）との比較。出所：財務省資料より筆者作成内訳を見ると、海外に持つ資産の残高は前年比11.4％増の1659兆220億円、同じく負債の残高は同10.7％増の1125兆9720億円だった。資産の増加幅が相対的に大きく、純資産を押し上げたものの、ドイツは日本以上に大きな伸びを記録した。 加藤勝信財務相は公表当日
「こうした問題を議論していると、デジタルサービスは（グーグルやマイクロソフトのような巨大テック企業を擁する）アメリカの独り勝ち状態だから、そこからの外貨流出に苦しんでいるのは日本に限らずどの国も同じではないのか、との指摘をよく聞く。 結論を先取りすれば、アメリカの『独り勝ち』は確かに事実だが、みな『同じように苦しんでいる』という表現の方はあまり正確ではない」 経産省の報告書も同様に、第4章「各国政府の動向と戦略実行の施策的示唆」の冒頭で「デジタル赤字の構造は世界でも普遍的な現象」とした上で、各国政府のデジタル赤字の状況及び動向を整理している。 それによれば、比較対象とした全91カ国中、実に40カ国のデジタル関連収支が赤字だが、国内総生産（GDP）が1000億ドル以上の53カ国に限ってデジタル関連収支（対GDP比）を比較すると、日本は49位と低調ぶりが際立つという（知的財産権等使用料を除外）
続いて分野別ランキングをチェックしてみよう。教育成果ランキングは、企業人事や研究者の評判調査結果から、どれだけ卒業生の活躍が期待できるかを表している。 3位：北海道大学（スコア94.0）北海道大学EQRoy/Shutterstock総合ランキングで8位の北海道大学が、教育充実度では3位にランクインした。かつての卒業生には有島武郎や新渡戸稲造が名を連ねるほか、企業の代表や政治家なども数多く輩出している。 2位：九州大学（スコア95.6）九州大学九州大学公式サイトよりキャプチャ東京、京都、東北帝国大学に次ぐ4番目の帝国大学として1911年に創立された九州大学。卒業生は宇宙飛行士となった若田光一氏をはじめ、小説家やアナウンサーなど幅広い職種で活躍している。 1位：京都大学（スコア96.2）京都大学DRN Studio/Shutterstock1位に輝いたのは京都大学。教育充実度スコアは96.2と
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