ポイント 乾燥した環境下でふ化したバッタの幼虫は、体内に卵黄を多く温存し、餌を得られない場合でも長期間生存できることが判明。 卵黄を持たない幼虫は生存期間が延びず、温存された卵黄が「お弁当」として重要な役割を果たすことが示唆された。 バッタの胚が環境に応じて卵黄の配分を調整する適応戦略は、個体群動態の予測や防除技術開発に役立つと期待。 国際農研は、フランス国際農業開発協力センター、モーリタニア国立サバクトビバッタ防除センターと共同で、サバクトビバッタ (以下、バッタ) の胚1) が過酷な砂漠環境、特に乾燥条件下でどのように生存率を高めているかを明らかにしました。 サハラ砂漠に生息するバッタは、しばしば厳しい乾燥と餌資源の乏しさに直面します。ふ化直後の幼虫が生き延びるためには、独自の適応戦略が必要とされてきましたが、その詳細はこれまで不明でした。 今回の研究により、乾燥条件下でふ化した幼虫は
中坊 @tyuu__bou コモンズ館のパキスタンブースでパキスタン側の主張聞いてみたいと思い 「なんでインドと仲が悪いんですかね？」と素朴かつ大炎上するような質問を、初心者なので恐縮です…の体でパキスタン人の係の方に聞いてみたら、もう熱弁、熱弁、録音しておきたいくらい長い時間語ってくれた。勉強になった 2025-05-01 19:04:49 中坊 @tyuu__bou 万博パビリオンで現地係員に質問してみた(10) パキスタン🇵🇰 「なんでインドと仲が悪いんですかね？」 （何も知らない初心者で恐縮ですという体で） 回答 「まず、イギリスという三枚舌国家が元凶なんですよ」 最初の発言から極めて強い。身構えた 2025-05-03 12:30:32 中坊 @tyuu__bou 回答 「我々は一つの国で問題なく暮らしていたんです。それをイギリスという三枚舌国家がインドとパキスタンに分割し、
先日、幕張メッセに久しぶりに行ったら、場内マップに「国際会議場」という表記があって懐かしい気分になった。昔は、みんな「国際」のことをもっと好きで、何でもかんでも国際にしたもんだ。何が国際かはわからない。国際会議場と言ったところで、モノとしてはただの会議場だ。しかし、そこに国際会議場と名前をつけたくなる時代の雰囲気がそこにはあったのだ。 ちょっと前だと、サンシャイン水族館は、数年前の改名までサンシャイン国際水族館だった。県庁所在地に新しく建てるホテルには、〇〇国際ホテルという名称をつけてた。日本国内でしかたぶん営業してないのに国際興業とかいう社名だったりした。誰もそれを嗤ったりせず、国際が示す価値観の正義を誰も疑わなかった時代だったと思う。
週明けの21日の東京外国為替市場は、アメリカのトランプ政権が、今後の関税をめぐる交渉で日本に対してドル高の是正を求めてくるのではないかといった観測が広がったことで、円高ドル安が進み、円相場はおよそ7か月ぶりに1ドル＝140円台まで値上がりしました。 21日の東京外国為替市場は、トランプ大統領がみずからのSNSで、非関税障壁の例のひとつに「為替」を挙げたことを受けて、投資家の間で、今後、日本にドル高の是正を求めてくるのではないかといった観測が広がり、昼前には2024年9月以来、およそ7か月ぶりに1ドル＝140円台まで円高が進みました。 その後も円高の流れが続き、午後5時時点の円相場は、先週末と比べて1円84銭円高ドル安の1ドル＝140円55銭～57銭でした。 一方、ユーロに対しては、先週末と比べて51銭円安ユーロ高の1ユーロ＝162円41銭～45銭でした。 ユーロはドルに対して、1ユーロ＝1
嶋 航｜東南アジア起業奮闘記 @KoShima77680379 かつて日系企業の独壇場であった東南アジアが今は様相が変わってしまっている。採用が難しいだけではなく、育てた人材が外資に引き抜かれる事態が起きている。結果、日系企業が外資企業の「人材供給源」となっている。なぜ日系は外資から人材を引き抜かれるのか。↓ 2025-04-09 16:46:49 嶋 航｜東南アジア起業奮闘記 @KoShima77680379 その背景には、日系企業と外資企業の「人材戦略の違い」がある。東南アジアにおける「日系企業 vs 外資企業」の採用競争は、まさにその構造の違いに起因している。 端的に言えば、日系企業は「育てる文化」、外資企業は「即戦力主義」である。↓ 2025-04-09 16:47:11 嶋 航｜東南アジア起業奮闘記 @KoShima77680379 まず、日系企業は「育てる文化」の組織である。
加藤勝信財務相は4日の衆院財務金融委員会に出席し、トランプ米政権の高関税措置に関する質問の答弁で「報復関税措置の発動も可能と考えている」と述べた。「一般論」としたが、米国をけん制した格好だ。
米、無人島にも相互関税 アザラシ、ペンギンが生息 時事通信 外経部2025年04月03日14時50分配信 トランプ米大統領＝３月３１日、ワシントン（ＡＦＰ時事） 【ワシントン時事】トランプ米大統領が２日発表した相互関税は、無人島も対象となった。南極に近く、アザラシやペンギンなどが生息するだけのオーストラリア領のハード島とマクドナルド諸島に対し、トランプ政権は１０％の関税を課した。米メディアは「ペンギンとの貿易戦争」と報じた。 貿易相手、米国を長年略奪 日本「とてもタフ」―トランプ氏 この島々はインド洋に浮かぶ火山島で、豪州本土からは４０００キロメートル以上離れている。手付かずの自然が残され、独特な生態系が維持されており、国連教育科学文化機関（ユネスコ）の世界遺産にも登録されている。 トランプ政権は南太平洋に浮かぶ人口約２０００人の豪州領ノーフォーク島にも２９％の相互関税を課した。豪メディア
あーつ @blackflagcrz ハイチ政府が首都の9割を喪失 水源と富裕エリアを狙うギャング連合軍の攻撃を受けるハイチ アメリカの資金援助も失い、ケニア軍が守る空港と港以外は首都の僅かなエリアにバリケードを築き自警民兵旅団と共に防戦中 陥落を見据え隣国ドミニカ共和国は国境に部隊を展開 miamiherald.com/news/nation-wo… pic.x.com/otRsqFHdlD 2025-03-26 15:37:35 リンク www.aol.com Haiti’s capital is close to falling to armed gangs. Here’s what you need to know On Tuesday, the Department of Homeland Security is publishing a notice canceling the
ロシアによるウクライナへの軍事侵攻で安全保障への懸念が強まっているとして、ロシアと国境を接する、バルト三国とポーランドは18日、共同声明を発表し、対人地雷の使用などを禁止した国際条約から脱退する方針を明らかにしました。 対人地雷の使用や製造などを全面的に禁止する、対人地雷禁止条約は1999年に発効し、これまでに日本やウクライナを含め160以上の国と地域が加盟していますが、ロシアは加盟していません。 ロシアと国境を接するバルト三国のエストニア、ラトビアそしてリトアニアと、ポーランドの4か国の国防相が18日、共同声明を発表し、条約から脱退する方針を明らかにしました。 共同声明ではロシアによるウクライナ侵攻後、地域の安全保障への懸念が強まっているとして「新しい兵器システムを使用できる選択の自由と柔軟性を軍に提供することが最も重要だ」としています。 その上で「領土と自由を守るため必要なあらゆる措置
国際的な投資マネーの流れは、歴史に残るような貿易戦争が始まる兆しや欧州の大規模財政出動、最先端技術開発競争における中国の台頭などを受け、急変しつつある。２０２０年２月、ニューヨーク証券取引所で撮影（２０２５年 ロイター/Lucas Jackson） [ロンドン ５日 ロイター] - 国際的な投資マネーの流れは、歴史に残るような貿易戦争が始まる兆しや欧州の大規模財政出動、最先端技術開発競争における中国の台頭などを受け、急変しつつある。投資家にとっては、米国から本格的に資金が逃げ出す一大転換点が出現した可能性が示されている。 中国は５日、追加の経済対策を打ち出すとともに、トランプ米政権が仕掛ける貿易戦争の悪影響を和らげる取り組みを強化すると約束。その直前にはドイツで次期政権樹立に向け連立交渉中の各政党が、東西ドイツ統一以降最も大きな財政政策の見直しに合意した。
【インサイト】日本も核武装すべきかと問われるならば…問題は服を着ているかどうかなのか 前回のメルマガは2月17日。次の2月24日は天皇誕生日の振替休日だったので休刊でした※。 ※最近購読された方に改めてアナウンス申し上げると、このメルマガは毎週月曜日発行（月曜日が祝日の場合は休刊）というルールで刊行されています さて、その間に何があったかは既にメディアでも報じられまくり、SNS上でも熱く論じられまくったので、今更ここで繰り返さなくてもいいかなと思います…というわけにもいかないかと思い直したので一応ひとことだけ触れておくと、28日にウクライナのゼレンシキー大統領が訪米してトランプ米大統領と会談。最初は一応なんとか儀礼的にやっていたものの、終盤の方でJ.D.ヴァンス副大統領なんかも加わってきて口論になってしまったというあの事件です。会見でのやりとり全文はNHKが日本語訳した上でサイトに掲載して
アメリカがウクライナを見捨てたらどうなるか？そんな考えすら恐ろしいが、トランプ政権の姿勢を見ていると可能性はゼロじゃない。自国第一主義を掲げるトランプが「感謝しろ」と言うとき、その裏には「これ以上の支援はしない」という暗示がある。 この問題の根底にあるのがブダペスト覚書だ。1994年に締結されたこの覚書は、ウクライナが世界第3位の核保有国としての地位を放棄する代わりに、アメリカ、イギリス、ロシアがウクライナの「独立と主権と既存の国境を尊重する」と約束したものだ。この覚書があったからこそ、ウクライナは安心して核兵器をロシアに引き渡した。 ブダペスト覚書は単なる外交文書ではない。それは核不拡散体制の根幹を支える信頼の証だった。「核を放棄すれば安全が保障される」という約束がなければ、各国は競って核武装する道を選ぶだろう。 もしアメリカがウクライナへの支援を大幅に削減したり、プーチンの条件で和平を
暗号資産（仮想通貨）ビットコインの下げが28日に加速している。６週間足らず前に付けた最高値から25％超下落した。昨年の米大統領選でドナルド・トランプ氏が勝利した後の取引が劇的に反転している。 ビットコインはシンガポール時間午後０時５分（日本時間同１時５分）時点で、5.5％安の７万9627ドル。一時は昨年11月10日以来の安値を付けた。ビットコインに次ぐ世界２位の仮想通貨イーサは7.3％下落する一方、より規模が小さいソラナやＸＲＰもそれぞれ7.1％、7.8％下げた。 今回の下落で、トランプ氏当選後に大きく値上がりしていたデジタル資産の急変が浮き彫りとなっている。ビットコインはトランプ大統領が就任した１月20日に10万9241ドルと最高値を付けたが、同大統領の攻撃的な姿勢に対する懸念や米経済を巡る広範な不安から、それ以降急落している。 関連記事：トランプ大統領、カナダ・メキシコ関税３月４日発動
印度カリー子 @IndoCurryKo カレー&スパイス専門家。初心者のためのスパイス専門店やってます | 著書レシピ本18作 計40万部 | ForbesJAPAN「世界を変える30歳未満の30人」受賞 | ヒルナンデス、あさイチ他出演 | Mensa 仙台出身 indocurry.thebase.in リンク Wikipedia 印度カリー子 印度 カリー子（いんど カリーこ、1996年11月9日 - ）は、日本のスパイス料理研究家、タレント。株式会社香林館代表取締役。「印度カリー子のスパイスショップ」代表。JAPAN MENSA会員。 宮城県仙台市出身。宮城県仙台第二高等学校を卒業後、早稲田大学先進理工学部に入学する。大学進学を機に上京し、大学では物理学を専攻していたが、大学1年の春にインドカレー好きな姉のためにスパイスカレーを作ったのを切っ掛けに、スパイスの魅力にはまる。大学2年の
アメリカのトランプ大統領は、グローバルに事業を展開するアメリカのIT大手などを対象に各国の政府が導入する「デジタル課税」について、関税などの対抗措置を検討すると明らかにしました。 アメリカのIT大手などを対象に導入された「デジタル課税」をめぐって、トランプ大統領は21日、USTR＝アメリカ通商代表部に対し、1期目の政権でフランスやトルコなどを対象に実施した調査の再開の判断やそのほかの国についても調査の検討を指示する文書に署名しました。 この中では、「本来は外国ではなくアメリカの繁栄に貢献すべき収益を横取りしている」などとして、関税などの対抗措置を検討するとしています。 トランプ大統領は署名に先立って記者団に対し、「デジタル分野で他国がわれわれにしていることは本当にひどい」と述べました。 この税をめぐっては、ホワイトハウスが13日に公表した資料の中で、カナダとフランスがそれぞれ年間5億ドル以
先月から今月にかけて、ミャンマーのタイ国境付近にある拠点で特殊詐欺に加担させられていたとみられる日本人の高校生2人がタイの当局に相次いで保護されました。 捜査関係者によりますと、保護されたのは愛知県の16歳の男子高校生と宮城県の17歳の男子高校生で、このうち愛知県の高校生は去年12月にタイに渡航していましたが、今月に入り本人から「ミャンマーで詐欺をやらされている」と家族に助けを求める連絡がありました。 タイの当局が今月12日に高校生を保護し、日本に帰国しましたが、警察に対し「ネットでやり取りした相手から、海外に関わる仕事があると話を持ちかけられて興味を持った。日本に詐欺の電話をかけていたが、ノルマを達成できないとスタンガンを当てられた」などと説明しているということです。 もう1人の17歳の高校生は先月上旬にタイに渡航していましたが、スマートフォンの位置情報などから、ミャンマーにいることがわ
１月１４日、キーウでドイツの国防相と会談するウクライナのゼレンスキー大統領/Tetiana Dzhafarova/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） ウクライナのゼレンスキー大統領はこの３年間、部屋の中心にいた。だが今やおそらく、自分が正しい部屋にいるのかどうかも分からない状況だろう。 ゼレンスキー氏はこれまで、暴走する独裁的なロシアに対抗する西側の共同戦線を象徴する存在だった。チャーチル元英首相を彷彿（ほうふつ）させる存在感で欧州を叱咤（しった）し、欧州の分断と買収に長年成功してきたクレムリン（ロシア大統領府）のトップに対抗する道義的な立場を取るよう促した。 だが、首都キーウで１２日にベッセント米財務長官と並んだゼレンスキー氏の存在感は薄れていた。トランプ米大統領は７日、ゼレンスキー氏と直ちに会談する可能性を示唆しており、ゼレンスキー氏はトランプ氏と対面で和平の幅広いビジョンを
Published 2025/02/11 17:36 (JST) Updated 2025/02/11 17:39 (JST) 国際収支でIT分野での資金流出を意味する「デジタル赤字」が膨らんでいる。財務省が10日発表した2024年の国際収支速報によると、過去最大の6兆4622億円となった。米巨大企業によるITサービスが社会に浸透し、市場支配が強まっているためだ。米ITが提供するデジタル技術の活用によって経営効率化を進める日本企業も多く、今後も赤字が続く可能性がある。 デジタル関連の収支には、個人や企業のデータを社外に蓄積して利用する「クラウドサービス」の利用料や、インターネット広告の料金などが含まれる。クラウドサービスはアマゾン・コムやマイクロソフト、ネット広告ではグーグルなどの存在感が大きい。 日本からのIT関連の輸出額から輸入額を差し引いたデジタル赤字は14年に2兆225億円だったが
2024年11月に発表された、英語力を示す国際ランキングで、日本は116ヵ国中92位と過去最低順位を更新。しかも、若年層の英語力低下が深刻だという。日本人はなぜここまで「英語ができない」のか。その理由を探るため、仏紙記者が日本に暮らす外国人識者に話を聞く。 日本人は英語を「死語」にしようとしているのだろうか──。イー・エフ・エデュケーション・ファースト社による最新の英語能力指数（EF EPI）を見れば、そう考えざるをえない。 2024年、同指数の国際ランキングで日本は116ヵ国中92位。91位は中国、93位はミャンマーだった。地域別ランキングでも23ヵ国中16位と、アジア第2位の経済大国としては驚くべき低さだ。 さらに悪いことに、日本人の英語のレベルは年々落ちている。2014年、63ヵ国のみの統計ではあるが、日本は26位でフランスより3つ順位を前につけていた。それが10年経ったいまでは、フ
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